PAPERS研究の成果

人工知能の近未来

神田玲子　新井紀子　小林雅一　松尾豊　塚本昌彦　佐倉統

人工知能（Artificial Intelligence, AI）をめぐる研究開発で、近年、劇的な成果が生まれている。人間の脳を模したAI研究で重要な技術が開発され、大きな壁を越えたとされる。さまざまな分野でのAIの実用化は、人間を支援するのみならず、人間の活動を奪うことにもなる。今後5～10年で、われわれの生活・社会はどう変わるのか。備えるべき課題は何か。識者に問う。

国民が納得する歳出改革

柳川範之　岩本康志　宮尾龍蔵　神野直彦　浜田宏一　平島健司

2020年度の財政健全化目標達成に向け、政府は新たな「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太の方針）をまとめた。経済成長と財政再建を目指す政府にとって、とりわけ重要なのが社会保障費の削減を含む歳出改革への取り組みである。歳出削減にどう取り組めばよいのか。痛みを伴う改革の具体策について、国民的な合意を得るにはどうすればよいのか。識者に問う。

本腰の医療改革

翁百合　吉川洋　堀田聰子　赤塚俊昭　土屋了介　川渕孝一

日本の医療費総額が40兆円に迫り、今後も年々増加することが見込まれる。急速に進む高齢化と厳しい財政状況下で、“聖域”とされる医療分野においても制度改革や医療資源の効率化が急務である。医療の質の向上を図りながら、増加し続ける医療費をどう抑制していくか、適正な範囲内で医療費を維持していくためには、何をすればよいのか、識者に問う。

日中関係を問う

北岡伸一　ロデリック・マクファーカー　津上俊哉　エズラ・ヴォーゲル　川島真

経済的にも政治･軍事的にも膨張傾向を示し、アメリカとの間に｢新型大国関係｣を唱える中国。戦後70年になる今年は、戦前と戦後の歴史を踏まえ、日本がいかに世界と向き合うかを改めて問い直す節目の年でもある。存在感を増す中国に対し、わが国は今後どう向き合えばよいのか、また、膨張をつづける中国を前提に、これからの日中関係をどう捉えていくべきか、識者に問う。

中学・高校の科学技術教育

神田玲子　中村道治　森本信也　松本紘　門田和雄　清水亮

科学技術の発展は、経済のイノベーションを促進し、国の成長エンジンとなる。未来の科学技術人材を育成するため、先進的な理数教育に取り組む｢スーパーサイエンスハイスクール（SSH）｣が発足して13年。文部科学省から指定を受けたSSH校は、今や200校以上にのぼる。SSHのこれまでの取り組みをどう評価すべきか、また、中学･高校での科学技術教育はどうあるべきか、識者に問う｡

高齢者が働く社会

柳川範之　上田研二　廣瀬通孝　ケイトリン・リンチ　八代充史　大内伸哉

元気な高齢者が増えている。多くの高齢者には、長年の経験や知恵もある。少子高齢化で年金など社会保障の担い手が減る中で、就労意欲のある高齢者が仕事を続け、自立できる環境整備が求められている。より多くの人が高齢期になっても働ける社会のあり方や働き方、雇用制度は、どうあるべきなのか。改正高年齢者雇用安定法の評価を含め、識者に問う。

コーポレートガバナンス・コード

翁百合　伊藤邦雄　斉藤惇　川村隆　マッツ・イサクソン　柴田拓美

取締役会の責務など、上場企業のあるべき姿を定める｢コーポレートガバナンス・コード｣（企業統治原則）。わが国でも、投資家に向けたスチュアードシップコード策定に続き、2014年12月に金融庁有識者会議でコードの原案が示された。コードに基づき経営の透明性が高まれば、企業価値の向上にも寄与し、内外投資家の信頼を高めることにつながるとされる。企業がコードを導入する意義やその留意点とは何か、識者に問う。

脱・停滞へのイノベーション

神田玲子　金出武雄　金丸恭文　國井秀子　木川眞　山村俊夫

青色発光ダイオード（LED）の発明で、日本人物理学者3人が2014年のノーベル物理学賞を受賞し、しばし明るい話題に包まれた。しかし現在の日本はイノベーションが全体に停滞しているとされ、日本経済も「失われた20年」以来の長期停滞から脱却したとは言い難い。日本が着実な成長軌道に乗るために必要なイノベーションとはどのようなものか。イノベーション経済に移行するカギは、どこにあるのか、識者に問う。

グローバル都市 東京

神田玲子　藤村龍至　門脇耕三　市川宏雄　遠藤薫　レジス・アルノー

世界の主要都市では、ビジネス環境や観光の魅力を競う都市間競争が激しさを増している。2020年東京五輪の開催も決まり、東京は五輪後も成長を続け、競争力の高いグローバル都市であり続けることが期待されている。他方で、人口減少や少子化に直面する地域の再生は、喫緊の課題だ。対極に位置する首都・東京への｢一極集中｣批判も少なくない。東京は未来に向けどのような姿を目指すべきなのか、識者に問う。

女性就労とオランダモデル

神田玲子　権丈英子　八代尚宏　マルセル・ウィガース　水島治郎　デイヴィッド・バーンズ

女性が社会で活躍できるよう、女性が働き続けられる環境の整備が求められている。オランダでは、パートタイム労働とフルタイム労働の待遇を均等化し、また、労働時間の選択の自由度を高めたことが、女性の就業率アップに貢献してきたとされる。オランダのパートタイム雇用の枠組みは、わが国の女性就業の促進に有効なのか。オランダのパートタイム雇用モデルとはどのようなものか、識者に問う。