PAPERS研究の成果

メタバースが開く〝新〟たな現実

谷口将紀　味澤将宏　谷口直嗣　稲葉光行　藤井直敬　高木美香

「メタバース」と呼ばれるインターネット上の3D仮想空間が、いま、脚光を浴びている。多様な分野への応用が期待されると言われるが、そもそもメタバースとは何なのか、聞きなれない言葉に戸惑う人も多いだろう。メタバースは、私たちの生活をどのように変革し、また、どのような価値をもたらすものなのか。今後、普及していくための課題は何か。わが国の第一線で活躍する識者に問う。

「長期思考」は未来を変える

宇野重規　ローマン・クルツナリック　松本紹圭　西條辰義　小林慶一郎　野村進

人類は、今を考える「短期思考」と、将来世代を視野に入れる「長期思考」をうまく使って繁栄してきた。しかし、現代世界を覆うのは極端な短期思考といわざるを得ない。累積する財政赤字の将来世代への影響や、日々排出する温室効果ガスが地球に与える破壊的な影響について、想像すらつかなくなっている。長期思考で、社会はどう変わるのか。長期思考にシフトするには、何が必要なのか。長期思考の重要性を唱える識者に聞いた。

日本と世界の課題2022【氏名順】―ウィズ・ポストCOVID-19の地平を拓く

NIRA総研

COVID-19の世界的な感染拡大が始まってから2年近くが経過した。コロナとの共存を迫られる一方、コロナ後を見据え、柔軟で強固な社会・国家をいかに構築するかが、改めて問われている。コロナ禍が長期戦となり、状況も変化している今、第2弾として、ウィズ・ポストCOVID-19の日本と世界の課題について、総勢77名の専門家による提言を掲載する。これは、2020年6月「日本と世界の課題2021」の公表に続くものである。

日常化するサイバー攻撃、問われる官民の責務

柳川範之　村島正浩　西尾素己　松原実穂子　坂明　神保謙

コロナ禍でテレワークやオンラインサービスなどITシフトが急速に進む中で、サイバー空間を巡る脅威が極めて深刻なものとなってきた。官民を問わずサイバー攻撃に晒されているだけでなく、その脅威の次元がこれまでとは異なるものになってきたとされる。サイバー空間でどのような脅威が起きているのか。検討すべき対策は何か。サイバーセキュリティの最前線で活躍する専門家に聞いた。

コロナ感染症、不決断という日本の病

金丸恭文　塩崎恭久　鈴木康裕　横倉義武　眞鍋淳　マリアナ・マッツカート

新型コロナウイルス感染症の流行当初から医療のひっ迫が問題となってきたが、いまだ十分な解決に至っていない。感染症法や特措法の改正も行われたが、有効に機能しなかった。次のパンデミックに備えるためにも、これまでの政策対応を検証し、そこから学ぶ必要がある。日本のコロナ対策から得られる教訓は何か。今後の医療改革で、何が必要なのか。日本の医療のかじ取りを担ってきた識者や海外の専門家に聞いた。

スマートシティをファイナンスする

東和浩　ランス・カワグチ　浅川博人　ダニエル・スタンダー　菊池武晴　中村彰二朗　山本英生

ICT等の新技術を用いて持続可能な都市の実現を目指すスマートシティ。日本各地で取り組みが進んでいる。しかし、一過性のプロジェクトに終わらせることなく、将来的に事業の継続性や経済性をどう担保していくか、成功への確かな道筋はまだ見えていない。スマートシティのファイナンスにおける課題にどう対応すべきか。都市を革新するために金融機関は何に挑戦すべきか。内外の識者に問う。

ニュースメディア　分断なき公共圏を作れるか

谷口将紀　老川祥一　中村史郎　下山進　瀬尾傑　ニキー・アッシャー

テレビが急速に普及し、また、新聞大国ともいわれた日本。メディアの発展は日本の民主政治に大きな影響を与えた。しかし、いまや、ネットニュースが、新聞やテレビ以上のニュースの情報源となっている。ニュースメディアは、これからの民主政治でどのような役割を果たすべきか。また、メディアの経営戦略はどうあるべきか。二大紙の経営トップ、そして内外の専門家に問う。

脱炭素社会　実現への道のり

翁百合　橘川武郎　奥田久栄　松村敏弘　貞森恵祐　デービッド・ロー

頻発する山火事や豪雨、北極の氷床の融解などを背景に、気候変動に対する世界の意識は高まる一方だ。地球温暖化の原因である温室効果ガスの削減に向け、国際社会での取り組みが進む。2020年秋、菅首相は「2050年カーボンニュートラル」を宣言した。「2050年CO2排出実質ゼロ」実現のための課題は何か。実現に向けた道筋はあるのか。内外の専門家に問う。

職業訓練・リカレント教育を「生涯学習」に位置づけよ

柳川範之　菅沼隆　ウルリカ・ヴィークルンド　マイケル・ファン　辰巳哲子　桐原武文

社会に出たあとも、仕事に必要なスキルや知識を習得して能力を新しく開発したり、向上したりする――働く人の職業訓練・リカレント教育は、ここ数十年にわたり、重要課題とされてきた。しかし、その効果は限定的なものにとどまっている。職業訓練やリカレント教育の積極的な活用が進まないのはなぜか。実効性ある仕組みにするには、何が必要か。5名の識者に、海外や日本の先進的な取り組みを問う。

未知の感染症に挑む自治体トップの覚悟

宇野重規　三日月大造　仁坂吉伸　稲村和美　石山志保　平井伸治

2020年1月、日本で最初の新型コロナウイルス感染症の患者が発生し、感染は瞬く間に拡大した。最前線で、この未知の感染症への対応を迫られたのが、自治体だ。感染状況の把握、感染者対応、緊急事態宣言下での外出・営業自粛要請など、その役割は多岐にわたる。県知事と市長の5名は、どのような覚悟で第1波に挑んだのか。自治体における対応を振り返る。