2024.08.14日本経済と持続可能な成長 大久保敏弘「副業としてのギグワークはなぜ広まらないのか―就業者実態調査から見る現状と課題―」オピニオンペーパーNo.64が、『日本経済新聞』で引用されました。 日本経済新聞(2024年8月14日朝刊)「ギグワーカー働きやすく 賃金・休日、基準明確に 厚労省が指針 待遇改善、働き方多様に」 大久保敏弘(2023)「副業としてのギグワークはなぜ広まらないのか―就業者実態調査から見る現状と課題―」オピニオンペーパーNo.64 シェア Tweet
2024.08.13デモクラシー NIRA総研が北海道東神楽町と合同で企画した住民ワークショップがNHK北海道で紹介されました。ワークショップでは、生成AI(ChatGPT)を使いながら中学生から20代までの若者が「教育」と「まちづくり」をテーマに議論を行いました。 NHK北海道NEWS WEB「東神楽町で生成AIを活用して若者が町の未来考える」 シェア Tweet
2024.07.04デモクラシー 宇田川淑恵の講演「『虎に翼』上司のモデル、家庭裁判所設立に奔走した祖父の口ぐせ...孫が名古屋で講演」『中日新聞』に掲載されました。 中日新聞(2024年7月3日)「『虎に翼』上司のモデル、家庭裁判所設立に奔走した祖父の口ぐせ…孫が名古屋で講演」『中日新聞』 宇田川淑恵(2024)「あれから75年―宇田川潤四郎の家庭裁判所への想い―」政策研究ノートvol.5 シェア Tweet
2024.04.22日本経済と持続可能な成長 楡井誠・宇南山卓・片桐満・小枝淳子とNIRA総研による「人口減少下の日本経済と財政の長期展望」オピニオンペーパーNo.76が、「核心」『日本経済新聞』で引用されました。 NIRA総合研究開発機構(2024年4月22日朝刊)「―核心―首相は恐れず変化を語れ」『日本経済新聞』 楡井誠・宇南山卓・片桐満・小枝淳子(2024)「人口減少下の日本経済と財政の長期展望―2060年の家計の姿を描く―」オピニオンペーパーNo.76 シェア Tweet
2024.04.10日本経済と持続可能な成長 小枝淳子「マイナス金利解除後の金融政策(3)財政の持続性確保が大前提」が、日本経済新聞「経済教室」欄にて掲載されました。楡井誠・宇南山卓・片桐満・小枝淳子とNIRA総研による「人口減少下の日本経済と財政の長期展望」の内容が紹介されています。 小枝淳子(2024年4月10日朝刊)「マイナス金利解除後の金融政策(3)財政の持続性確保が大前提」『日本経済新聞』 楡井誠・宇南山卓・片桐満・小枝淳子(2024)「人口減少下の日本経済と財政の長期展望―2060年の家計の姿を描く―」オピニオンペーパーNo.76 シェア Tweet
2024.03.14日本経済と持続可能な成長 翁百合の論考「子育て支援 社会保険料カギ」が『読売新聞』「WATCHERS 専門家の経済講座」欄に掲載されました。オピニオンペーパーNo.65「子育て世帯の負担と給付の公正性は確保されているか―被雇用者世帯の所得と負担率の国際比較分析」の内容が紹介されています。 翁百合(2024年3月13日朝刊)「子育て支援 社会保険料カギ」『読売新聞』 翁百合(2023)「子育て世帯の負担と給付の公正性は確保されているか―被雇用者世帯の所得と負担率の国際比較分析」オピニオンペーパーNo.65 シェア Tweet
2024.02.29日本経済と持続可能な成長 鈴木壮介の見解が『日本経済新聞』に掲載されました。出生数の急減に対する対策として、教育格差を是正するための公費支援や、テレワークの推進を通じて女性に対する家事・育児の偏重を是正することなどが指摘されています。 鈴木壮介(2024年2月28日)「出生数急減、識者の見方 教育格差是正へ公費支援」『日本経済新聞』 NIRA総合研究開発機構(2023)「いかに少子化社会から脱却するか」政策共創の場No.3 シェア Tweet
2024.01.26デモクラシー 竹中勇貴の論文「知事の選挙前連合、非難の政治、有権者へのアピール」が『公共政策研究』に掲載されました。 竹中勇貴(2023)「知事の選挙前連合、非難の政治、有権者へのアピール」『公共政策研究』23: 156-167 シェア Tweet
2024.01.09科学技術 大久保敏弘の論文 "Non-routine tasks and ICT tools in telework"が、国際的な査読付きジャーナルLABOUR に掲載されました。慶應義塾大学とNIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。 Okubo, T. (2024) "Non-routine tasks and ICT tools in telework." LABOUR, 1–26. 大久保敏弘編著(2022)「テレワーク、感染症対策から得た教訓とはーコロナ禍で見えた効果、課題、近未来ー」 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構(2023)「第9回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 シェア LABOUR に掲載されました。慶應義塾大学とNIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。" data-url="https://www.nira.or.jp/media/-non-routine-tasks-and-ict-tools-in-teleworklabournira.html" data-show-count="false">Tweet