PAPERS研究の成果

日本がもし100人の村だったら

NIRA総研

2016年現在の日本の人口を100人とすると、25年後の2041年には87人に減少する。さらにこの期間、日本は人口の減少に加えて、大幅な年齢構成の変化にも直面することとなる。本冊子では、日本の経済・社会の現状をわかりやすく一目で理解することを目的とし、インフォグラフィックスを活用して「100人の村」という形で表現した。経済の現状、所得や分配の状況、人口構造の変化とその影響、社会保障の現状と将来像をビジュアルで俯瞰できる。

人類文明と人工知能Ⅱ―近代の成熟と新文明の出現

足羽教史　鈴木謙介　山内康英

近代社会では、旧いものが成熟すると同時に新しいものが出現すると考えられる。デジタル化を象徴するプラットフォームもその1つだ。GAFAなど世界市場を圧倒するプラットフォーム企業、市場の2面性に基づくプラットフォームビジネスであるシェアリングサービス、超国家的な合意に基づき政治・経済的なプラットフォームを形成するEU統合。産業、社会、国家の領域におけるプラットフォームに焦点を当て、われわれが生きる近代について考察した。

中核層調査

NIRA総研

先進各国で既成政党への否定的な動きが相次いでいる。NIRA総研は、自らの生き方を主体的に選択し、かつ積極的に社会を支えようとする自負と責任感を持った人々を「中核層」と名付け、日本社会の将来を担う新しい人々として育成することが重要であるとしてきた。中核層の意識はエリート層や一般層の意識とどのように異なるのであろうか。中核層は社会の担い手として期待できるのであろうか。中核層の意識を把握するためアンケート調査を実施した。

ブロックチェーンの未来―金融・産業・社会はどう変わるのか

翁百合　柳川範之　岩下直行（編著）加納裕三　善見和浩　吉本憲文　神田潤一　福本拓也　山藤敦史　Calogero Scibetta　加藤善大　増島雅和　櫛田健児　林祐司（著）　

世界的に注目される「ブロックチェーン」は、技術的に未熟な面はあるものの、通貨や金融サービスなど経済社会の広範な分野で新たなインフラとなりうる技術である。本書では、第一線の実務家や専門家がブロックチェーンの特徴、応用可能性や課題などをわかりやすく、包括的に解説しており、実務的・学術的関心にも応える一冊となっている。

人類文明と人工知能Ⅰ―近代の成熟と新文明の出現

公文俊平

われわれは人工知能にどのように向き合っていくべきか。この問題について考えるには、現在進行している近代社会の動きが人類文明にもたらす意味についての考察が欠かせない。現在、私たちが対峙している近代社会の状況は、旧いものから新しいものへの交代というよりも、旧いものの成熟と新しいものの出現が、同時に生起している状況と考えるべきだろう。大きな転換期を迎えている21世紀の現状を解釈し、そこから人工知能が引き起こしている問題にどう対応すべきか提言する。

hints－課題「解決」先進国をめざせ－―課題「解決」先進国をめざせ

谷口将紀　NIRA総研

政府債務や少子高齢化などを背景に、負担増と給付減、雇用の流動化といった「負担の分かち合い」が、近い将来、日本の政治課題になることは避けられない。日本が課題先進国から課題「解決」先進国へ変わるためにどうすればよいのだろうか。オランダ、ドイツ、デンマーク、カナダ、イギリスの先進各国での改革事例から、日本へのヒントを考察する。

FinTechの将来―金融技術の世界的リーダーとしての英国

英国政府科学局（著）NIRA総研（日本語監修）

「FinTech」に政府と産・学がどのように対応するかが、英国の金融部門の将来を位置付ける点で特に重要になっている。政府はFinTechにおいて、英国が世界のリーダーとして確固とした位置を占めることができるよう目標に掲げ、大きく前進中だ。本報告書は、2025年に向けてこの分野の成長を支援および促進するための確固とした基礎を提供し、産官学が緊密に協力し革新的なやり方で仕事を進めなければならないことについて、事例を挙げて説明する。

分散型元帳技術：ブロックチェーンを超えた応用の可能性

英国政府科学局（著）NIRA総研（日本語監修）

分散型元帳技術は、さまざまな分野に応用することによって生産性の向上をもたらすことが期待される。しかし、この技術の潜在的な能力を完全に引き出すためには、プライバシー、セキュリティ、パフォーマンス、拡張性の問題など、多くの未解決の問題により組む必要がある。この新技術における一連の課題の重要性を伝え、この技術が何に応用され、どのような目的を有し、どのような保護手段があるのか、検討していく。

コンパクトな産業集積へ―柔軟なネットワークで支える

岡崎哲二　大久保敏弘　齊藤有希子　中島賢太郎　原田信行

戦後、テクノポリス政策や頭脳立地政策など地域産業政策が実施されてきたが、地域発のイノベーションにけん引される持続的な経済成長は実現できていない。従来の地域産業政策で現状を打開することは困難であり、発想の転換を迫られている。本研究会では地域の独自性を最大限に生かすコンパクトな産業集積を形成することを提案する。コンパクトでも、密度の高いネットワークを都市部との間で形成することで柔軟な構造になり、高質な産業集積が可能となる。

プラットフォーム化の21世紀と新文明への兆し

公文俊平　田中辰雄　山口真一　足羽教史　鈴木謙介　山内康英

国家化、産業化、情報化という文明のパワーは近代を発展させ、21世紀に入り、政治、経済、社会の各領域でプラットフォーム化と呼べる社会変化を起こしている。今後については2つのシナリオが考えられる。近代化の成熟が長期にわたって続くのか、あるいは人工知能に代表される「超知能」の出現によって成熟した近代は新文明へと移行するのか。本報告書では、近代の変遷から今後のビジョンまでを俯瞰し、情報化にどのように向き合うべきかを考察する。