トップ > トピックス
- 2021/01/19
- 研究活動一覧に「北欧の雇用政策に学ぶ」を掲載しました。NEW!
- 2021/01/19
- 研究活動一覧に「インターネット調査におけるバイアスの補正：国勢調査・同時期の面接調査を利用した検討」を掲載しました。NEW!
- 2021/01/18
- NIRA政策提言ハイライトに「コロナ禍を期とした社会のデジタル化推進を」を掲載しました。NEW!
- 2021/01/10
1/10付け毎日新聞「コロナで変わる世界︓第２部 パンデミックと社会／６ 中間層転落、開く格差」にて、「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が引用されました。
NEW!- 2020/12/28
- NIRA政策提言ハイライトに「自治体の首長が変革を起こしやすい環境整備を」を掲載しました。NEW!
- 2020/12/20
12/20付け日経ヴェリタス「大格差、たまるマグマ 成長持続の解は beyondコロナ」にて、「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が引用されました。
- 2020/12/07
大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）の論考が三田評論ONLINEに掲載されました。本研究は、慶應義塾大学とNIRAによる「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。
- 2020/12/07
大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）らによる、テレワークの効率性に着目した論文が、Asian Economics Papersに掲載されました。本研究は、慶應義塾大学とNIRAによる「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。
- 2020/11/30
- NIRA政策提言ハイライトに「社会の分断を促進させる感情的分極化を、いかに対処するか」を掲載しました。
- 2020/10/20
- NIRA政策提言ハイライトに「5Gと連動、AR／VR…xRのサービス開発に出遅れるな」を掲載しました。
- 2020/10/15
- 10/15付け日本経済新聞「経済教室」欄にて、大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）の論考が掲載されました。オピニオンペーパーNo.53「コロナショックが加速させる格差拡大―所得格差とデジタル格差の「負の連鎖」―」関連記事。
- 2020/09/28
- NIRA政策提言ハイライトに「専門家と政治家の“ソーシャル”ディスタンスを考える」を掲載しました。
- 2020/09/16
大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）の論考が「電機連合NAVI」に掲載されました。本研究は、慶應義塾大学とNIRAによる「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」の結果を用いた成果です。
- 2020/09/15
大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）の論考が「人と国土21」に掲載されました。本研究は、慶應義塾大学とNIRAによる「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」の結果を用いた成果です。
- 2020/08/26
- NIRA政策提言ハイライトに「感染対策と経済対策の両立、鍵となる国民の協力」を掲載しました。
- 2020/08/20
大久保敏弘上席研究員（慶應義塾大学経済学部教授）の論考、論文が、CEPRのオンラインの公表物であるVoxEU、Covid Economicsに掲載されました。本研究は、慶應義塾大学とNIRAによる「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。
- 2020/08/18
- 『東洋経済オンライン』（8月16日公開）に、翁百合NIRA理事（日本総合研究所理事長）による記事が掲載されました。NIRAオピニオンペーパーNo.52「スウェーデンはなぜロックダウンしなかったのか―憲法の規定や国民性も背景―」関連記事。
- 2020/08/01
国土交通省「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う現時点での社会・国土の変化について（８月更新）」にて、「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が引用されました。
- 2020/07/09
7/9付け日本経済新聞「慶大、新型コロナウイルス感染症拡大下でのテレワークと就業者の実態を解明」欄にて、「第2回テレワークに関する就業者実態調査報告書」の速報結果関連記事。
- 2020/07/09
- 研究活動一覧に「グローバリズムへの政治的対応に関する多国間比較研究」を掲載しました。
